建研ら／大震災の天井落下被害調査結果／新耐震基準物件の発生多数

　建築研究所は、建築性能基準推進協会と共同で、東日本大震災での建築物の天井落下被害を調査した結果をまとめた。被害情報が報告された市町村にアンケート（一部現地調査）を実施した結果、新耐震基準が適用された１９８１年６月以降に着工した建物の占める割合が、それ以前の旧耐震基準の建物よりも高いことが判明。構造的な建物特性よりも天井を設置する非構造部材の問題が大きいことを指摘している。今後、より詳細な分析を行い、来年３月にも天井の耐震計画のための建築基準の整備に関する技術資料をまとめる。

　東日本大震災では、地震による建物の構造自体への直接的被害は比較的少なかった一方、天井などの非構造部材での被害が目立った。今回、建研などが行った調査によると、天井落下が報告された建築物の所在地の震度（本震）はおおむね５弱から７だった。被害報告のあった１５１件（３件未回答）の建物のうち、新耐震基準の物件は１０６件と約３分の２を占める。施工時期を１０年ごとに区分すると、８１～９０年が４８件、９１～００年が３９件、０１～１０年が１９件だった。旧耐震基準の４２件のうち、７１～８０年が３１件、６１～７０年が１１件で、新耐震基準への移行期である８１～９０年の建物で天井落下の被害が最も多かった。

　建物の用途別に被害状況を見ると、体育館（アリーナ、弓道場などを含む）・体育室が全体の５割弱を占めた。次に、エントランスホール、コンコース、展示場といった共有スペースでの被害が目立った。天井の下地材で分類すると、金属による在来工法が６割弱と最多。システム天井が２割弱で、この２種類の工法が大半を占めていた。

　建研などは今後、今回の調査結果を踏まえ、天井の脱落要因の整理・分析を進めるとともに、天井の耐震性能検討のための計算方法や落下被害防止工法の検討に取り組む。建研の村上周三理事長は「新耐震基準の建物での天井落下被害が多く、個人的には（基準類の見直しなど）今後の対応を放っておくわけにはいかないと思っている」と話している。

2011年09月13日日刊建築工業新聞